退職を引き止められてしんどい！困っている時の４つの対処法

退職を考えているけれど、上司に引き止められて悩んでいませんか？

退職は自分の人生における大切な一歩。でも、その決断を伝えるのは意外と難しいものです。この記事では、そんな時に役立つ、退職をスムーズに進めるための対処法をわかりやすく紹介します。

退職に上司の許可は必要ない

退職を考えたとき、上司から「人手不足で困る」「パートで続けてほしい」と言われ、なかなか前に進めないことがありますよね。

しかし、そうした声に耳を傾け続けると、自分の健康を害することになりかねません。

実は、退職する際に上司の許可は法律で必要とされていません。

自分の健康や将来を考えたとき、今の職場を離れることが最善と感じるなら、その決断を尊重することが大切です。

もし仕事が本当に好きで、問題なく続けられるなら、退職を考え直すこともあるかもしれません。しかし、体調を崩したり、精神的にも負担を感じているなら、その声には耳を貸さず、自分の幸せを優先しましょう。

退職を引き止められ困っているときの４つの対処法

退職は個人の権利です。

上司にはしっかりと意志を伝え、適切な手続きを踏むことで、スムーズに次のステップに進むことができます。

以下では、退職を引き止められて困っているときの対処法について紹介していきます。

対処法その① 強い意志で退職を伝える

退職を考えているなら、まずは自分の意志をしっかりと持って、上司に伝えましょう。

「退職することに決めました」と明確に言うことで、あなたの決意が伝わります。

思いがけず、上司があなたの決意を受け入れることも少なくありません。

退職の意思表示は、はっきりと、しかし冷静に行うことで、スムーズな退職への道を開くことができます。

対処法その② 退職届を「内容証明郵便」で郵送する

もし直接話しても退職の意志が受け入れられない場合は、「内容証明郵便」を使って退職届を会社に送りましょう。内容証明郵便は、送った人と受け取った人、送った日付、そして送った内容が正式に記録される郵便サービスです。

つまり、「退職届をもらっていない」という言い訳をされる心配がなくなります。もしものとき、あなたが退職の意志を示した証拠として役立つでしょう。

退職のプロセスを正式かつ公的に進めたい場合、この方法が非常に有効です。

対処法その③ 近隣の労働基準監督署に相談する

退職時に上司から「辞めたら離職票を出さない」と脅されることがありますが、これは労働基準法違反です。退職後のスムーズな転職活動には離職票が必要不可欠です。

労働基準監督署は、労働者の権利を守るための公的な機関です。離職票の発行は、会社がハローワークに必要な書類を提出した後に行われるプロセスで、これを拒否することは法に反します。

相談する際は、まず会社がある住所を管轄する労働基準監督署に電話で連絡してみましょう。

不安な気持ちを抱えたまま退職プロセスを進めるのは大変ですが、適切な相談をすることで問題を解決へと導くことができます。

対処法その④ 退職代行サービスを利用してみる

退職したくても、なかなか上司に伝えられない、伝えても引き止められる……。

そんな時には退職代行サービスの利用を検討してみましょう。

「退職代行サービス」は、退職をスムーズに進めたいと考えている人のために、退職の意向を会社に代わりに伝えたり、必要な手続きをサポートしたりしてくれるものです。

費用は、アルバイトの場合1～2万円、正社員では2～3万円程度で、労働組合が運営しているサービスなら、より信頼性が高いです。

もし、有休の消化や未払いの残業代の請求など、より複雑な交渉が必要な場合は、弁護士を通じたサービスもありますが、こちらは費用が高くなることが予想されます（一般的には5万円+税から）。

条件	費用
アルバイトの場合	1〜2万円程度
正社員	2〜3万円程度
有休の消化や未払いの残業代の請求など より複雑な交渉が必要な場合	5万円+税〜

退職の意向を伝えても話が進まない、毎日のようにサービス残業がある、シフトから外されないなど、様々な理由で退職が難しい場合には、このようなサービスの利用を考えてみるのも一つの解決策です。

多くの退職代行サービスでは、LINEなどで気軽に無料相談ができるため、まずは気軽に相談してみましょう。

まとめ

この記事では「退職を引き止められ困っている時の４つの対処法」を解説しました。

記事の内容をまとめます。

これらの方法を適切に選択し活用することで、退職のプロセスをよりスムーズに、そしてストレスなく進めることが可能です。